2023 会計年度:IDS の堅調な成長を予測
調達が厳しい状況において、マシンビジョン企業 IDS は 2023 会計年度では、売上高の増加および成長率 15 % を予測している。この理由の 1 つとして、自動化の普及の波がもたらす受注の好調が挙げられる。
さらに、IDS ではサプライチェーンのボトルネックの解消も見込んでいる。「私たちの最大の利点とは、ほぼあらゆる業界に参画しており、非常に幅広く業務を手がけていることです」と IDS 業務執行取締役 Alexander Lewinsky 氏は語る。
「弊社製品に対する需要は、特に医療技術セクターで増加しており、経済的な観点からも喜ばしいことです。世界中で健康促進に貢献する IDS カメラが増えていくからです。資源保全や環境保護に加えて、この領域も私たちにとって最も大切な応用分野です」
成長を促す 3D ビジョン
製品面では、3D セグメントでの引き続き堅調な増加がプラスの成長を支えている。したがって、本年度は、量産型の用途向けにコストを最適化した新しいシリーズでポートフォリオを拡充する。
「このセグメントを主要な成長促進の要因であると捉えています」と IDS 経営パートナーの Jan Hartmann氏 は強調する。次に 2D セグメントでは、新たに開発した USB3 テクノロジープラットフォーム搭載 uEye カメラを昨年発売したところ、期待を上回る価値を証明した。
つまり、カメラメーカがサプライヤからの独立性を高め、コンポーネントのボトルネックが緩和されることになりる。今後数ヵ月のうちに、このハードウェアテクノロジーを搭載したモデルが続々と登場する。
さらに、増大するニーズに応えるため、高データレートで高速かつ大型のセンサを搭載した新しいカメラが登場する。これらは信頼できる基本機能を搭載した手頃な価格のモデルである。
増大する需要に対応するために IDS が開発した uEye Warp 10 は、きわめて高速なクロックレートを発揮し、特に高品質が求められる場面に活用できる。さらに、新製品として、製品ラインにおけるエントリレベルのシリーズにモデルが追加され、顧客アプリケーションでの活用範囲が一層広がる。
右から Alexander Lewinsky 氏 (IDS 業務執行取締役)、Jan Hartmann 氏(IDS 経営パートナー)、Jürgen Hartmann 氏 (IDS 創立者兼経営パートナー)
主要な AI テクノロジーをユーザーに導入する
テクノロジー企業として、IDS は人工知能のテーマを集中的に推進している。
「IDS では、この重要なテクノロジーをユーザが簡単に使えるようにして、喫緊に必要とされるオートメーションプロセスを使いやすいインテリジェントな画像処理コンポーネントで始められるよう支援したいと考えています」と IDS の創立者兼オーナー Jürgen Hartmann氏 は強調する。
対応するソリューションから得られる機会は多大なもので、移動手段とスマートシティや環境とスマート農業などの新しい用途分野に完全に結び付けられている。
「弊社の visionpier マーケットプレイスは、画像処理ソリューション向けとしては最初で現時点では唯一のマーケットプレイスですが、お客様にソリューションを直接お届けしています」と Jürgen Hartmann は付け加える。「ソリューションプロバイダーとユーザーはソリューションについて話し合い、開発または強化し、使用と調整を経て再利用できます」
マシンビジョンはこれまでになく成長株の業界と考えられており、エネルギー危機や半導体不足にもかかわらず、需要と供給が増加している。IDS はこの将来性のある市場で、イノベーションだけでなく、「イネーブラー」としての地位も確保している。
「なかでも重要なのが使いやすさです。弊社は、『Easy to Use (操作が簡単)』を掲げる IDS エコシステムの助けを借りて、お客様がすばやく簡単にソリューションを見つけられるように支援します。このエコシステムは IDS の 2023 年の重点項目です」 Alexander Lewinsky氏 は説明する。
これは、インハウスのソフトウェアパッケージの操作性について特別な注意が払われる、産業用カメラの分野に当てはまる。また、人工知能を搭載した、直感的に使用できる IDS NXT カメラも含まれている。
完全に気候中立
現在の地政学および気候面での状況を鑑み、IDS では持続性のテーマへの取り組みも強めている。業界における完全な気候中立の企業の先駆者として、オーバーズルム拠点での CO2 排出量を継続的に削減するため、さらなる対策が長期的な目標としてしっかりと根付いている。
最近では、初の気候中立なカメラファミリー uEye CP の相殺量が更新された。「会社のあらゆる領域で CO2 排出量を可能な限り削減する倫理的な義務があると感じているだけではありません。このような要因は、お客様の購入判断においてますます重要な観点となっています」と Alexander Lewinsky 氏は言う。
「最終的には、メーカー、お客様、そして私たちの環境と社会まで、誰にとってもメリットになります」
詳しい情報は: https://jp.ids-imaging.com/
■問い合わせ
アイ・ディー・エス株式会社
TEL:03-6260-0833
E-mail：apacsales@ids-imaging.com
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